今回はITプロパートナーズにて取り扱いのあった案件を対象に、2020年以降の案件トレンドを調査致しました。
調査の結果、リモートワークや週3日以下の稼働が可能など、柔軟な働き方を取り入れている案件が増加傾向にあることが判明致しました。

◆ITプロパートナーズ　サービスサイト：https://itpropartners.com/

◆調査結果
・リモートワーク許容企業はここ1年で増加
・「働き方の柔軟性」と「リモートワーク可否」には相関関係あり
・時給4,000円〜5,000円レンジの人材を求める案件が増加

◆調査詳細
1）リモートワーク可能企業はここ1年で増加
コロナ禍の影響もあり、ITプロパートナーズへ頂いたご相談の中でリモートワーク（※1）を許容する案件が増加しております。

2018年にリモートワーク可能案件は13.2％でした。対して2020年には53.4％アップし、66.6％と過半数の案件でリモートワークを可能としています。
リモートワークの浸透背景としては、新型コロナウイルスの流行による外出自粛が挙げられます。緊急事態宣言の発令に伴い、各企業でリモートワークの体制が確立されました。

2) 「働き方の柔軟性」と「リモートワーク可否」には相関関係あり
案件をリモートワークの可否で分類し、稼働日数についても調査を行ないました。その結果、リモートワーク可能な案件のほうが稼働日数を幅広く許容しているということが判明致しました。

リモートワーク可能案件については、全体の約83％の案件が週1〜4日を最低稼働日数としております。最低稼働日数週3日の案件も61.8%と高い割合を示しました。
対して、リモートワーク不可案件の中で最低稼働日数が週3日以下の案件は45.5%に留まりました。
この結果から、リモートワークを可能にしている案件の方が、週の稼働日数に関しても幅広く許容しているということが分かります。
居住地・育児・介護など様々な生活スタイルを持つ人に対し門戸を開くことで、より多くの母数の中から、より課題にマッチした人材を確保することが可能になります。

3) 時給4,000円〜5,000円レンジ、年単位で継続稼働できる人材ニーズが増加
成約案件のうち、１時間あたりの稼働報酬は4,000円〜5,000円レンジの案件が全体の約4割となりました。

また、次いで3000円〜4,000円レンジ、5,000円〜6,000円レンジが約2割ずつという結果に。
自身のスキルを加味しつつも、稼働報酬の相場感を把握して報酬額を決めていく事が大事になってきます。

調査より、フリーランスの働き方の柔軟度が高まっている様子が伺えました。多様な背景を持つ人材が働きやすくなるのと同時に、今後フリーランスの人材市場はより激化していくと予想されます。
選ばれるフリーランス人材になるためには、高い能力に加え、案件・スキルのトレンドを把握することが大事です。

ITプロパートナーズでは、業界に精通したエージェントが面談から稼働後のフォローまで一貫して担当します。人材業界のトレンドを牽引するエージェントがサポートすることで、フリーランスの方は報酬の獲得と自身のスキルアップに集中することができます。

株式会社Hajimariについて
「自立した人材を増やし、人生の幸福度を高める」をビジョンに掲げ、 ビジネスマンの卵である就活生から、 人事や財務といったその道のプロフェッショナル、 成長企業まで、 自立を目指す全ての人に向けた事業を展開しております。
2019年以降、多くの有識者が「終身雇用」を疑問視し出しました。それと同時に「人生100年時代」とも言われる、個々の自立がより一層求められる時代が到来しております。また、近年著しいテクノロジーの進化に伴い、 現代のビジネスマンには非常に高いスキルが求められています。
Hajimariでは、組織や環境に依存することなく自分の足で立ち、人生の主導権を握って意思決定することこそ「自立」と定義づけています。 急速に変化する現代社会を生き抜くため、 まさにこの定義に基づいた「自立した人材であること」が重要となってきております。

■調査概要
調査対象：「ITプロパートナーズ」の新規業務委託案件データ
調査期間：2018年1月1日～2020年12月31日

※1 今回の調査では、週1日〜4日のリモートワークを許容した案件について、リモートワーク許容案件としております。